2030年までに約80万人不足するIT・DX人材｜
求められる役割や能力、必要な人材を確保する方法を解説

IT人材とは、情報技術（IT：Information Technology）を活用するスキルを持っており、情報サービスを提供する企業や情報システム部門でのシステムの開発・運用・維持運営を行う人材を指しますが、明確には定義されていません。

IT人材に求められる役割

IT人材は大きく「従来型IT人材」「高度IT人材」「先端IT人材」の3つに分類でき、それぞれ異なる役割を持ちます。

人材確保にあたっては、自社における求める人材の役割を明確にした採用活動が必要です。

IT人材に必要な能力とは？

上述した3つに分類される、IT人材に共通して必要になる能力をご紹介します。

• プログラミング能力（コーディングスキル）
• ドキュメント（仕様書・設計書）作成能力

プログラミング能力は、「既存のITツールを運用できることや要求された仕様を満たすプログラミングができること」を意味しています。ドキュメント作成能力はITに関わる「要件定義書基本設計書」「テスト仕様書」「運用マニュアル」を作成するスキルです。

高度型や先端型人材は、ITツールを使いこなすことは当然として以下の能力も求められます。

• 新商品やサービスを生み出すことができる応用能力
• ビジネス戦略のためのプレゼンテーション能力
• 最先端IT技術を運用する際に必要なマネジメント能力

ITスキルを利用して主にソフトウェアやアプリケーションの運用や活用を行うのがIT人材ですが、デジタル技術を活用し企業の成長までもたらすのがDX人材です。DXとは、組織や企業がデジタル技術を活用して業務プロセスを改善し、競争力を高めるための取り組みを指します。

DX人材は、このデジタル変革の推進力として重要な役割を果たします。

DX人材はテクノロジーやデータに関する幅広い知識を持っており、デジタル技術やデータ活用に精通した人材や、各事業部門において業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解してDXの取り組みをリードし、その実行を担っていく人材のことを指します。

求められる役割

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は2021年に公表したDX白書（※）にて、デジタル事業に必要な7つの職種とそれぞれに求められる役割を解説しています。

（※）参照：独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2021_第3部デジタル時代の人材」
https://www.ipa.go.jp/files/000093701.pdf （2023年3月15日）

DX人材に必要な能力

上記の職種やDX人材に欠かせない具体的な能力を一部ご紹介します。

• デジタルトレンドへの知見
• プロジェクトマネジメント
• マインドセット

DX人材はAIなどの先端技術に関する素養が求められ、新サービスの設計や新しい業務プロセスの定義など、ビジネスと技術にまたがる取り組みを推進できる分野横断的なデジタルトレンドへの知見が必要です。

プロジェクトマネジメントやマインドセットは、異なるスキルを持った人材と協業できるコミュニケーション能力や、あるべき姿・解決するべき課題を見出す問題発見力などの能力を指します。

国内ではDXの推進やIT技術活用の活性化により、企業が求めるレベルにあったIT・DX人材を見つけるのはとても難しい状況と言えます。このような状況を打破するために、IT・DX人材を確保する方法とポイントをご紹介します。

IT人材・DX人材を確保するために：社外パートナーとの提携

人材確保と同時にDX推進を進めるのであれば、社外パートナーとの提携は有効な選択肢の一つです。

ただし、社外パートナーに業務を丸投げしないよう注意が必要です。業務を一任してしまうと社内にDX推進やトラブル対応時のノウハウが蓄積できず、外注ベンダーに依存していた状態に逆戻りしてしまいます。社外パートナーと連携をする際は、社内にも必ず対応できる部門を作り二人三脚で対応できる状況を作ることが大切になります。

IT人材・DX人材を確保するために：社員のリスキリング

リスキリングとは2022年の流行語大賞にもノミネートされた言葉です。「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する/させること」という意味を持ちます。（※）

IT技術は日々めざましい進歩を遂げています。2023年１年を振り返っただけでも、「生成AI」「5Gの実用化」など様々なキーワードが出てきました。

私たちは絶えず新しい情報やスキルを身に付けることが求められます。企業側も人材の採用を進めつつ、継続的な社員教育や人材育成を積極的に行うリスキリングはますます欠かせない要素となっていくでしょう。

教育方法は経済産業省の審査基準を満たす学習コンテンツを探せる「マナビDX」やセミナー、eラーニングなどの教育システムの活用をおすすめします。

（※）経済産業省「リスキリングとは-DX時代の人材戦略と世界の潮流-」
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_jinzai/pdf/002_02_02.pdf （2023年3月15日）

ノーコード・ローコード開発ツールの導入

ノーコード・ローコードはITに精通してない方でも操作ができるため、導入することでIT人材不足の補填が可能となり、社内人材だけでDX推進をスピーディーに進めることが可能になります。DX推進だけではなく、人材育成の観点からもノーコード・ローコードの活用は有効と言えるでしょう。

またノーコード・ローコードはすぐに実践に入れることから、座学にかけるコストを削減し、より早く経験を積むことができるのもメリットとして挙げられます。

ノーコードツール「Workato（ワーカート）」とSlackで関係者に素早く情報を通知するワークフローの作り方

ノーコード開発ツールの「Workato」を使うと、さまざまなSaaS製品のデータをつなぎ業務を自動化することができます。今回はチャットツール「Slack」を使ったユースケースを紹介します。

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IT・DX人材の確保や育成についての重要性やそれを実現するためのツールなどを紹介してきましたが、皆様ご理解いただけましたでしょうか。

Ricksoftは「Confluence」「Jira Software」の開発元であるAtrassian社の国内トップレベルのパートナーとして、小規模のお客様から大規模のお客様まで対応実績があり、お客様の状況にあった解決策をご提案いたします。IT・DX人材不足を補うツールの導入や自社に合った解決方法をご検討されている方は、ぜひRicksoftへご相談ください。