OSS（オープンソースソフトウェア）とは？
OSSを活用するメリットや注意点、OSS管理に専用ツールが必要な理由を解説

オープンソースソフトウェア（Open Source Software、以下OSS）とは、ソースコードが無償で公開され、さらに利用や改変、再配布を行うことが誰に対しても許可されているソフトウェアのことです。（＊）

※出典：経済産業省「オープンソースソフトウェアの利活用及びそのセキュリティ確保に向けた管理手法に関する事例集」
https://www.meti.go.jp/press/2021/04/20210421001/20210421001-1.pdf（2023年2月14日）

OSSと聞くと、オペレーションシステムのLinux、スマートフォンのOS「Android」、ウェブサーバーのApache HTTP Server, リレーショナルデータベースのMySQL、ウェブブラウザのFirefox、思い浮かべる方が多いと思います。米Meta社が生成AIの基盤となる大規模言語モデルを公開したように、企業がオープンソースで公開するケースもあります。プログラムを構成する部品にあたるソフトウェアコンポーネントにもOSSのものがあり、様々な場面で使われています。

OSSの定義

オープンソースソフトウェアの促進を目的とする団体Open Source Initiative（OSI）は、OSSを以下の10項目より定義し、これらに準拠したソフトウェアにオープンソースライセンスを承認しています。

1. 自由に再配布ができること
2. ソースコードを入手できること
3. 派生ソフトウェアに対し同じライセンス条件での配布を許可すること
4. 差分情報の配布を認める場合には、同一性の保持を要求してもかまわない
5. 個人やグループを差別しないこと
6. 利用する分野を差別しないこと
7. 再配布において追加ライセンスを必要としないこと
8. 特定の製品だけに限定したライセンスにしないこと
9. 同梱して配布される他のソフトウェアに制限を課さないこと
10. 技術的な中立を保っていること

※出典：Open Source Initiative「The Open Source Definition」
https://opensource.org/osd（2023年2月14日）

OSSを活用するメリットは利用料がかからないことだけではありません。自由にカスタマイズができることや、世界中の技術者が開発コミュニティに参加していることなどいくつもあります。ここではOSSを活用するメリットの中でも代表的なものを、順にご紹介します。

信頼性がある

OSSはソースコードが公開されており、各OSSごと有志のユーザーコミュニティによって見守られています。不正プログラムや脆弱性があった場合、有志のユーザーが発見し、チェック・修正がされます。

世界中のユーザーが自由に使用・改良でき、中には優秀な技術者や企業によって継続的な開発とメンテナンスが行われているものもあります。そのためユーザーの多いソフトウェアほど機能追加やアップデートが積極的に行われるのが特徴です。脆弱性やバグが発見されても、早期の修正が期待できます。

安定性が見込める

多くの商用ソフトウェアや一部の無償のフリーソフトの中には、ソースコードを公開していなかったり、公開していても改変・再配布を禁止していたりするものがあります。これらを総じてプロプライエタリソフトウェアといいます。プロプライエタリソフトウェアを使用していると、メーカーのサポート打ち切りによりアップグレードや買い替えを余儀なくされる可能性があります。

一方OSSであれば、ユーザーによる開発者コミュニティが活発である限り、メンテナンスが継続され、使用できるといえます。

コストが削減できる

OSSは基本的に無償で利用できるため、商用ソフトウェアに比べてコストを抑えて開発を行えます。

ライセンスの条件下であればソースコードの改変ができるため、ソフトウェアにすでに実装された機能をカスタマイズして独自の機能を付け加えるといった開発手法が可能になり、費用や時間の短縮が期待できます。特定のメーカー製品のみに依存して乗り換えができない「ベンダーロックイン」の状態に陥るのを避けられる点もメリットです。

このようにOSSの活用には多くのメリットがありますが、一方でライセンス準拠の問題、有償の可能性、脆弱性など注意しなければならない点がいくつかあります。順にご紹介します。

ライセンス形態に準拠する必要がある

OSSは著作権者の意思のもとでライセンスを付与して配布されており、利用に際してはライセンスの遵守が求められます。

OSSライセンスは複数ありますが、以下のような共通点があります。

• 無保証である
• 利用から生じた損害に関して責任を負わない
• 著作権者の表示を行う必要がある

OSSの中には商用利用を禁止しているものもあるため、特に企業が商用で利用する場合には確認が必要です。ライセンス違反による訴訟を避けるためにも、法務専門家による確認を行いましょう。

必ずしも無償ではない

OSSは基本的に無償で自由に利用できますが、有償のOSSも存在します。

個人による使用や研究目的であれば無償でも、利益が発生する利用形態であればライセンス使用料金を課すOSSもあるため、企業が商用利用をする場合はライセンス料の支払いについて考慮が必要です。

派生物もOSSとされる

元のソフトウェアのソースコードを利用したり改変したりして作成されたソフトウェアのことを「派生物」と呼びます。OSSの派生物を再配布する際には、ライセンスの種類によって課される制限に違いがあり、次のように分類できます。

ライセンスの種類	内容
コピーレフト型	元のOSSのソースコードを改変またはライブラリとして利用した場合でも、派生物は同じライセンスが適用され、ソースコードを開示しなければならない（GPLv2、GPLv3など）
準コピーレフト型	元のOSSのソースコードを改変した場合のみ、同じライセンスでソースコードを開示しなければならない（Mozilla Public Licenseなど）
非コピーレフト型	派生物は同じライセンスを課されずソースコード公開の必要がない（BSDライセンス、Apache Software Licenseなど）

OSSを元に開発を行う場合はこのようなライセンスの規定をよく理解しておきましょう。

脆弱性が見つかる場合がある

OSSはサーバー、ネットワーク、システムコンポーネントのライブラリなどと多岐にわたり利用されていますが、脆弱性が見つかる場合もあります。ソフトウェアの脆弱性を狙うサイバー攻撃の手法として「標準型攻撃」と「Bot型攻撃」について解説します。

ライセンスの種類	内容
標準型攻撃	攻撃者は対象となる企業でフレームワークや言語として使用されているOSSを特定し、そのOSSの脆弱性を調べ出し、データ詐取などの攻撃を仕掛けてくる
Bot型攻撃	攻撃者は報告された脆弱性の悪用方法を取り入れたBotと呼ばれる攻撃を自動化したツールにより無差別に攻撃を仕掛けてくる。サーバーが乗っ取られBot攻撃の踏み台とされる可能性もある

複雑なライセンス条件やソフトウェアの内部で、多岐にわたって利用されているOSSコンポーネントの脆弱性に対処するためには多くの手間がかかります。人手で管理するには限界があるので、管理の際は専用のチェックツールを活用するのがおすすめです。ここで管理においてどのような作業が発生するのか、具体的な手順をご紹介します。

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このブログは アプリケーション・セキュリティ・テストツールの市場分類を紹介する、WhiteSoure社のブログ翻訳シリーズの第2回です。前回の1回目では、市場分類 の概要を説明し、開発からリリース前の間に脆弱性を検出し修正するための「セキュリティ・スキャン」と リリース後のアプリケーション環境を攻撃から守るための「ランタイム・プロテクション」の大きく2つに分かれていることを説明しました。
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